インターネット上で収集可能な情報をまとめてみました。
基本的には巷の情報と何ら変わらない結果となっていますが、ご参考程度に。
時価総額
上記は時価総額の分布です。
（皆さんの認識通り）時価総額１００億円未満が大半を占めている状況でした。投資家目線で見たとき、国内上場を目指すのであればこの数字感覚がベンチマークになってしまうのだと思われます（レイターステージは厳しいですね・・・）。
※単位はいずれも百万円
業種別の時価総額の平均値は上記の通りです（ハイライトしている業種は比較的、数が多い業種）。
※２０２４年の小売業はトライアルホールディングの上場によって上振れしています。
赤字上場が中心の医薬品はサービス業や情報・通信業と比べて上場数が少ないのですが、時価総額が２００億円程度で推移しており、上場時のバリュエーションは意外と？高めに設定されており、会社によっての差異が少ない気はします。
一方、「サービス業」や「情報・通信業」は会社のビジネスモデルによって千差万別で時価総額の振れ幅が非常に大きい傾向があるようでした。
調達金額
※単位は百万円
上場時に調達する金額が２億円にも満たない会社が多数です。この辺も東証がスモールIPOといわれている所以でしょう。なお、Tech系のスタートアップは引き続き資金調達意欲が旺盛故、「グロース市場においては」調達金額も大きくなっています。
オファリングレシオ
オファリングレシオ（（売出＋公募）÷発行済株式数）は５～２０％が多くなっています。
公募比率
公募比率は①０％（資金調達目的ではないIPO）、②８０％強（資金調達が主目的のIPO）、③５０％（①と②の中間）の３つの山が存在するようです。また、２５％や７５％等は切りの良い数字として決められているのではないかと想像します。
主幹事証券
過去３年、ＳＭＢＣ日興証券、大和証券、みずほ証券、ＳＢＩ証券、野村証券がＩＰＯの主幹事の大半を務めていることがわかります。
業種別ＩＰＯ件数
東証で上場する企業の大半は「上場・通信業」「サービス業」となっております。次いで、「医薬品」、「小売業」と続いています。
なお、主幹事証券で業種の偏りがあるかどうかも見ようとおもいましたが、そもそも業種が偏っている為、有用な示唆はない気がしました。（一部、医薬品を対応していないなかった等の特色もありますが、３年では判断しにくいですしね・・・）